# 楽天証券、「楽天・マネーファンド（MRF）」の自動売買サービス「らくらくマネー運用」を開始

- 出典: dispatchnet（https://dispatchinet.com/）
- URL: https://dispatchinet.com/2026/09/11/%e6%a5%bd%e5%a4%a9%e8%a8%bc%e5%88%b8%e3%80%81%e3%80%8c%e6%a5%bd%e5%a4%a9%e3%83%bb%e3%83%9e%e3%83%8d%e3%83%bc%e3%83%95%e3%82%a1%e3%83%b3%e3%83%89%ef%bc%88mrf%ef%bc%89%e3%80%8d%e3%81%ae%e8%87%aa/
- カテゴリ: フィンテック
- 公開日: 2026-09-11
- 更新日: 2026-09-11

---

## 待機資金を効率的に運用する新サービス

このたび開始される「らくらくマネー運用」は、国内株式や投資信託の売却代金で「楽天・マネーファンド（MRF）」を自動で買付できる機能と、国内株式や投資信託の買付時に不足金がある場合に、MRFの残高を自動で解約して充当できる機能を備えています。

「楽天・マネーファンド（MRF）」とは、安全性を重視し、流動性に優れた投資信託（投資家から集めた資金を専門家が株式や債券などに投資し、その成果を投資家に分配する金融商品）で、好利回りが期待できる利回り商品です。いつでも資金の追加や引き出しが可能で、株式や投資信託の購入までの余裕資金を効率的に運用できます。2026年8月末時点で、純資産総額約2,500億円と多くの投資家に利用されています。

また、楽天証券は2025年12月より、米国株式の配当金や売却代金で「楽天・米ドルMMF」を自動買付できるサービスを提供しており、好評を博しています。今回、「楽天・マネーファンド（MRF）」の自動購入・充当機能と合わせて、これらのサービスが「らくらくマネー運用」として統合提供されます。

詳細は楽天証券ウェブサイトで確認できます。

[https://r10.to/hgAluh](https://r10.to/hgAluh)

## 「らくらくマネー運用」の3つのメリット

「らくらくマネー運用」には、主に以下の3つのメリットがあります。

![金融商品の3つのメリットを説明する画像](/wp-content/uploads/2026/09/44eb99857d9f9e73429f8c1e5187f2d9.webp)

- **預けているだけで分配金を受け取れる**

    MRFに資金を預けているだけで、分配金による収益が期待できます。

- **そのまま買付可能額に充当できる**

    国内株式や投資信託の購入時に、MRF残高を自動で買付代金に充当できます。

- **売却代金で自動的に買付できる**

    国内株式や投資信託を売却した際、その代金で自動的にMRFを買付できます。

## 「らくらくマネー運用」のイメージ

### らくらくマネー運用（円）

円建ての待機資金を効率的に活用するサービスです。国内株式（「かぶミニ®（単元未満株取引）」を含む現物取引が対象）・投資信託の売却代金で「楽天・マネーファンド（MRF）」を自動買付し、また「楽天・マネーファンド（MRF）」を国内株式・投資信託の買付代金に自動充当できます。

![楽天マネーファンド（MRF）と取引商品（国内株式・投資信託）間の資金の流れを示した図](/wp-content/uploads/2026/09/4c88e2d432e64d39beb65ab94985f6be.webp)

### らくらくマネー運用（米ドル）

米ドル建ての待機資金を効率的に活用するサービスです。保有する米国株式や外国債券の売却代金（償還金）、配当金や利金で「楽天・米ドルMMF」を自動買付し、また「楽天・米ドルMMF」を米国株式（現物取引）や外国債券の買付代金に自動充当できます。

![米ドルMMFと米国株式・外国債券などの取引商品間の自動的な資金の流れを示す図](/wp-content/uploads/2026/09/254e1688057129d5f36e79087cbc013c.webp)

## 留意事項

証拠金取引（信用取引、楽天FX、楽天CFD、先物・オプション取引、海外先物取引）口座を開設している投資家は本サービスの対象外となります。また、一部の取引（「定期売却サービス」や「かぶツミ®（国内株式積立）」など）も対象外です。資金充当は、預り金（円）→「楽天・マネーファンド（MRF）」→楽天銀行（「マネーブリッジ」の自動入金（スイープ））の順で行われます。

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、今後も投資家のニーズに応える商品・サービスを提供し、資産形成に貢献していく方針です。
